2025年12月19日、日銀が放った利上げという名の冷たい一撃。さらに25日、日銀の植田和男総裁は、東京都内での講演で、経済・物価の改善に応じて引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整していくという、素敵なクリスマスプレゼントならぬ宣戦布告を突きつけた。
住宅ローン控除の0.7%という微かな恩恵を、変動金利の上昇分が軽々と飲み込んでいく。国家と銀行が寄ってたかって私のポケットから小銭を掠め取ろうとする中、私はただ座して待つような非合理な個体ではない。
固定費という名の贅肉を削ぎ落とすべく、私は楽天グループ（4755）の株をポートフォリオに放り込んだ。12/26本日が権利確定日である。目的は値上がり益ではない。このボラティリティの塊を保持するのは、株主優待という名の通信インフラの接収が目的だ。
1. 資本による通信コストの無力化
今回の作戦の骨子はこうだ。
まず、楽天グループの株主優待をフル活用し、楽天モバイルのデータ通信30GB/月を無償で手に入れる。世間が毎月、大手キャリアという名の巨大な集金システムに数千円のお布施を捧げている間に、私は株主という立場を利用し、その回線をタダで啜り上げる。
さらに、この特権は私一人に留まらない。配偶者の分も合わせ、2台分の通信費をこの世から抹殺する。資本の力で通信コストを構造的に無力化するのだ。
2. povoとのハイブリッド運用：半年に一度の儀式
だが、データ通信だけでは防衛線としては不十分だ。そこで通話に関しては、基本料ゼロのpovoを組み合わせる。
半年に1回、最安のトッピングという名の回線維持のための極小の供物を捧げる。この行為は、もはや通信契約というよりは、半年に一度の生存確認の儀式に近い。楽天の無料通信と、povoの最低限の儀式を組み合わせることで、一台あたりの年間コストを1,000円以下に抑え込む。これは既存の通信ビジネスモデルに対する、極めて合理的で執拗な嫌がらせの完成だ。
3. 結論：利上げへの意趣返し
住宅ローンの金利上昇分を嘆く時間はムダだ。そのリソースを、いかにして別の固定費をゼロの極限まで追い詰めるかという計算に割く方が、よほど健全な娯楽と言える。
楽天グループの財務状況や株価の乱高下は、私にとっては通信費をタダ同然にするためのコストに過ぎない。4,200万円という資産を守り、さらに増殖させるためには、こうした地味で執拗なコストカットこそが、最も確実な利回りとなって跳ね返ってくる。
株主優待が届くのが待ち遠しい。次に私が通信キャリアの契約書を見直すのは、楽天がこの大盤振る舞いをやめる時か、あるいは私がさらなる効率的な抜け道を見つけた時か。
